大宮エヴァグリーンクリニック

「便に血が混じっていた」と気づいたとき、多くの方が「どんな検査が必要なのか」「費用はいくらかかるのか」と不安を感じるのではないでしょうか。血便の原因は痔のような比較的軽いものから大腸がんのような重大な疾患まで幅広く、必要な検査と費用は原因によって大きく変わってきます。

本記事では、血便の検査でかかる費用の目安を、便潜血検査・採血・大腸カメラなど検査の種類別に整理して解説していきます。検査を検討している方が、安心して受診できる材料になれば幸いです。

 

漫画でわかる大腸カメラ検査
大腸内視鏡検査(池袋)

 

血便の検査にかかる費用の全体像

 

血便の検査は「初期検査」と「精密検査」の2段階に分けて行われるのが一般的です。ここではそれぞれの費用感を順番に整理していきましょう。

まず行われる「初期検査」の費用

血便で医療機関を受診すると、まず問診と直腸診（指で肛門内を触る診察）、必要に応じて採血や便潜血検査が行われます。3割負担での自己負担額は、初診料を含めて2,000円から4,000円程度に収まるケースが多いでしょう。

採血では貧血の有無や炎症反応（CRP）、腫瘍マーカー（CEAなど）を確認することがあり、項目によって500円から2,000円程度の幅で加算されていきます。便潜血検査は1日法で200円、2日法で400円程度（3割負担）が目安となるでしょう。

血便の原因として最も多いのは痔をはじめとする肛門疾患であり、その場合は初期検査の段階で診断がつき、治療まで進めるケースも多いという点を覚えておきましょう。

必要に応じて行う「精密検査」の費用

初期検査で原因が特定できない場合や、大腸内の評価が必要と判断された場合は、大腸カメラ（下部消化管内視鏡検査）が選択されます。3割負担で観察のみの場合は6,000円から9,000円が相場でしょう。ポリープ切除を伴うと2万円から3万円台まで上がるケースが多いとされています。

その他の精密検査として、大腸CT（CTコロノグラフィ）が選ばれる場合があり、3割負担で8,000円から1万円程度の費用がかかるでしょう。腹部全体の評価が必要なケースでは腹部CT（3割負担で5,000円から6,000円）が組み合わされる場面もあります。

自費（人間ドック）で受けた場合

症状がなく、自主的な健診として血便関連の検査を受ける場合は保険適用外となります。便潜血検査単独で1,000円から2,000円、大腸カメラ単独で2万円から4万円台が相場でしょう。

ただし、自費検査の最中に病変が見つかってポリープ切除を行った場合、処置部分のみ保険適用となるケースもあるという点を覚えておきましょう。

血便の原因と検査の使い分け

血便と一口に言っても、出血の色や量、随伴症状によって疑われる疾患が変わってきます。原因別にどんな検査が選ばれやすいかを整理しておきましょう。

痔・肛門疾患の場合

鮮やかな赤色の血が便に付着しているケースでは、最も頻度が高いのは痔をはじめとする肛門疾患でしょう。肛門の視診・指診で診断がつく場合が多く、追加検査が不要なケースもあります。費用感としては、初診料込みで2,000円から3,000円程度（3割負担）に収まる場合が多いでしょう。

大宮エヴァグリーンクリニックでは肛門科を併設しており、血便の初期評価から痔の診断・治療まで院内で対応できる体制を整えている点が特徴と言えるでしょう。

大腸ポリープ・大腸がんの場合

暗赤色の血や、便の表面ではなく便全体に混じった血が見られる場合は、大腸ポリープや大腸がんの可能性が出てくるでしょう。大腸カメラでの直接観察が診断の決め手となり、ポリープが見つかれば検査と同時に切除する場合もあります。大腸がんの精密検査としては、大腸カメラに加えて腹部CTや腫瘍マーカー検査などが組み合わされる流れが一般的でしょう。

国立がん研究センターの統計によれば、大腸がんは罹患数が日本で最も多いがんの1つとされており、早期発見が予後を大きく左右するとされています。気になる血便を放置せず、早めに専門医に相談することが何よりの予防策と言えるでしょう。

 

漫画でわかる大腸カメラ検査
大腸内視鏡検査(池袋)

 

潰瘍性大腸炎・クローン病の場合

慢性的な下痢を伴う血便や粘血便（粘液と血液が混じる便）が続く場合、潰瘍性大腸炎やクローン病など炎症性腸疾患の可能性も鑑別に挙がります。これらの診断には大腸カメラと組織検査（生検）が欠かせず、3割負担で9,000円から1万円台前半の費用がかかる場合が多いでしょう。

専門の消化器内科や大腸外科での経過観察が必要となるため、診断後は専門医療機関への紹介となるケースが多くなります。

感染性腸炎の場合

ノロウイルスや細菌性腸炎では、発熱や激しい下痢に伴って血便が出る場合もあるでしょう。このケースでは便培養検査（細菌の特定）が選ばれることがあり、3割負担で1,000円から2,000円程度が目安となります。急性期は症状に応じた治療を優先し、症状が落ち着いてから追加の精密検査を検討する流れが一般的でしょう。

大腸カメラの費用詳細

血便の精密検査として最も活用される大腸カメラについて、料金構成をさらに詳しく見ておきましょう。

観察のみ・生検あり・ポリープ切除ありの料金差

大腸カメラは検査中の処置内容によって料金が階段的に上がっていく仕組みになっています。観察のみで終わった場合は3割負担で6,000円から9,000円程度の自己負担となるでしょう。

組織を採取して病理検査を行う「生検」を追加した場合は1万円から1万5,000円程度、大腸ポリープを内視鏡的に切除した場合は2万円から3万円台まで上がります。切除したポリープを病理検査に提出する費用や、ポリープ数による加算も発生してくるため、最終的な負担額は処置内容次第と覚えておきましょう。

鎮静剤・前処置薬の費用

大腸カメラを楽に受けるために鎮静剤を使用する場合は、500円から1,000円程度の追加費用が発生する場合があります。腸内をきれいにするための前処置薬（下剤）も別途処方され、医療機関によっては薬剤費の自己負担分が500円から1,000円ほど加算されるでしょう。

検査機関の料金体系に下剤代が含まれているかどうか、予約の段階で確認しておくと安心です。

自治体助成・人間ドックの活用

さいたま市では大腸がん検診として便潜血検査を実施しており、対象年齢の市民は無料または少額負担で受けられる仕組みになっています。便潜血で陽性となった場合は保険診療での大腸カメラへ進むため、自治体検診を入り口として活用する選択肢も覚えておきましょう。

人間ドックや大腸カメラドックを利用する場合は自費扱いとなるものの、勤務先の福利厚生で費用補助が出るケースもあるため、事前に確認しておくと負担を抑えやすくなるでしょう。

血便の検査費用に関する補助制度

 

健康保険の適用条件

血便という症状がある時点で、医師が「医学的に検査が必要」と判断するケースがほとんどであり、保険診療の対象となります。「念のため受けたい」「症状はないが心配」という理由のみの場合は自費扱いとなる場合があるという点を理解しておきましょう。

採血結果や直腸診で異常が見つかった場合、検査の必要性が裏付けられるため、迷ったらまず医師の診察を受けるところから始めるのが現実的でしょう。

医療費控除の対象

医療費控除は、1年間に支払った医療費が10万円（または所得の5パーセント）を超えた場合に、超過分について所得税の軽減を受けられる制度です。治療や診断のための内視鏡検査は対象となるものの、健診目的の自費検査は原則として対象外となるでしょう。

領収書や明細書は確定申告で必要となるため、保管しておくのが安心です。

医療保険・生命保険の手術給付金

大腸ポリープ切除を行った場合、加入している民間医療保険によっては「手術給付金」の対象となる場合があります。通常の観察のみの大腸カメラでは給付対象外の契約が多いものの、ポリープ切除や粘膜切除術（EMR）を伴ったケースでは給付金が支払われる契約も少なくないでしょう。

検査前に医療機関で予想される処置内容を確認し、加入保険会社にも事前確認してみるのが効率的です。

大宮で血便のご相談はこちらから

「血便があったけれど何科に行けばよいか分からない」「検査費用がいくらになるか不安で受診をためらっている」という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

大宮エヴァグリーンクリニックは、消化器内科・肛門科・外科・内科・泌尿器科を併設しているクリニックで、血便の初期評価に必要な診察・採血・便潜血検査・直腸診を院内で対応しています。痔をはじめとする肛門疾患であれば院内で診断・治療を完結できる場合が多いという点も、肛門科併設クリニックならではの強みでしょう。
大腸カメラなど大腸内の精密検査が必要と判断された際には、系列院への紹介はもちろん、自治医科大学附属さいたま医療センター・さいたま赤十字病院などの提携医療機関への紹介もスムーズに進めていけるでしょう。

大宮駅から徒歩5分、土曜・日曜の午前診療にも対応しており、平日仕事が忙しい方も無理なく受診できます。血便は時に重大な疾患のサインとなることもあるため、不安を抱えずに早めの相談を検討してみてください。

 

漫画でわかる大腸カメラ検査
大腸内視鏡検査(池袋)

 

まとめ

血便の検査費用は、初期検査（診察・採血・便潜血）で2,000円から4,000円程度、精密検査として大腸カメラが必要になった場合は6,000円から3万円台まで処置内容によって幅があります。血便の原因は痔から大腸がんまで幅広く、早期に医療機関で評価を受けることが、結果的に検査費用と治療費用のどちらも抑えることにつながるでしょう。

自治体のがん検診（便潜血）や医療費控除、医療保険の手術給付金など、費用負担を軽減する制度も合わせて活用してみましょう。気になる症状があったら、自己判断で放置せず、まずは医師に相談するところから始めてみるのが安心です。